一般社団法人日本観光文化協会公式サイト/観光プランナー、観光士、観光コーディネーター資格認定試験

「観光コーディネータ検定試験公式テキストブック」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

TOPICS
・MM研究会（第102回）「ペルソナ講座」7月13日（金）15:00～16:30

・ＭＭＰ総合研究所からのお知らせ

・「明治維新 150年ゆかりの観光名所ランキング」日経新聞（2018年6月9日（土）発行）に協力しました
・「吉見百穴はどこの名所？」日経新聞「NIKKEIプラス１何でもランキング　観光クイズ　どこの名所でしょう？」
・間違いやすい特産品開発「べったら漬けは京都？」日経新聞「NIKKEIプラス１何でもランキング　どこの名物？」
・リクルート「稼げる資格2016」に観光士が紹介されました
・リクルート「稼げる資格2015年下半期号」に観光士が紹介されました
・リクルート「通信講座大事典」2015年上半期号に「観光プランナー通信講座」が紹介されました。
・リクルートのケイコとマナブ2014年1月号「ベストヒット資格＆仕事」に観光コーディネーターがランクイン
・連載（小塩稲之）：マネジメントマーケティングの連載がＷＥＢ雑誌・日本ビジネスプレスで掲載されました。
・http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39226(第7回目）
　全文参閲覧できます（期間が過ぎると全文閲覧ができなくなります）。

■「観光プランナー」「観光士」と「観光コーディネーター」
日本観光士会では、「観光プランナー」、「観光士」、「観光コーディネーター」の３資格を認定しています。
観光コーディネーターは、地域のＡＩ（エリアアイデンティティ）の構築、ブランドづくりなどのコーディネート、および観光振興の計画立案、実行が重要な役割です。一方、観光士は、地域コンセプトに基づいた個別のプロジェクトをひとつひとつ具体的に企画し、実行してゆくのが重要な役割となります。
これからの観光は地域の文化、くらし、歴史、伝統、景観などをまちづくりの中で再評価し、観光マネジメント、観光マーケティングを理解する必要があります。そのため、観光士会では激変する社会情勢を捉えながら経営戦略を策定する意義、ポイントについて観光マネジメントとマーケティングのカリキュラムを提供し、観光士,観光コーディネーターとしての認定を行なっています。
　観光庁が指摘する課題、たとえば関係者の巻き込みが不十分などは、協会の観光資格では「まちづくりの３ステップ」などによる課題解決への提案をしているなど、実践的なアプローチを学んでいただくことで、観光庁が期待する日本版ＤＭＯの形成・確立を支援できる人材を育成しています。、
　試験は毎年、年2回（6月、11月）定期的に開催しています。観光産業は２１世紀のリーディング産業となる可能性をもち、今後の地域活性化のためには、観光産業を地域の基幹産業として育てていくことが重要な課題となっています。日本政府も観光立国を重要な国策のひとつとして推進しています。

〔資格認定研修プログラム〕

～研修と小試験で資格を取得する～
観光プランナー研修プログラムコースは、研修講座の受講後に小試験により資格認定を行います(本試験は免除されます）。

2018年　開催日
東京	2018 年　7 月 8 日（日）	実施要綱
東京	2018 年　10 月 21 日（日）	実施要綱

■観光士研修プログラム

～研修と小試験で資格を取得する～
観光士研修プログラムコースは、研修講座の受講後に小試験により資格認定を行います(本試験は免除されます）。

2018年　開催日
東京	2018 年 8月 5 日（日）	実施要綱
東京	2018 年 11月 11 日（日）	実施要綱

■観光プランナー研修プログラム

■観光コーディネーター研修プログラム

～研修と小試験で資格を取得する～
観光コーディネーター研修プログラムコースは、当協会の認定する研修と資格認定小試験、論文審査等により、資格認定を行うものです。

2018年　開催日
東京	2018 年 9 月 9 日（日）	実施要綱
東京	2018 年 12 月 2 日（日）	実施要綱

〔通信講座〕

■観光プランナー通信教育プログラム

～通信講座と試験で資格を取得する～

通信講座	受講期間	実施要綱
全国対象	随時受付	実施要綱

〔資格認定試験〕

■観光プランナー全国一斉試験

項目	2018年　下期	2019年　上期
試験日	2018年11月4日（日）	2019年6月
受付締切日	2018年10月8（月）	2019年5月
会場	東京・大阪・福岡	札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・福岡
お申込み	実施要綱	実施要綱

■観光士上期全国一斉試験

項目	2018年　下期	2019年　上期
試験日	2018年11月4日（日）	2019年6月
受付締切日	2018年10月8（月）	2019年5月
会場	東京・大阪・福岡	札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・福岡
お申込み	実施要綱	実施要綱

■全国各会場一斉試験　　経営コンサルタント資格認定試験
マネジメントマーケティング・コーディネーター（ＭMＣO）資格試験

項目	2018年度下期	2019年度上期
試験日	2018年 11月4日（日）	2019年6月
受付締切日	2018年10月8日(月）	2019年5月
会場	東京　大阪　福岡	札幌　仙台　東京　名古屋　大阪　福岡
お申込み	実施要綱	実施要綱

■観光士、観光プランナー認定講師とは
観光コーディネーターは、協会の講師養成研修(毎年1月)を受講し、「面談審査」、「論文審査」に合格することで、JTCCの観光士認定講師として登録できます。
詳しくはこちらから

■観光ケース教材
皆様からのご要望いただいた観光士、観光コーディネーターの方々をフォローアップする教材、シリーズ３巻を発刊しました。超ケースメソッドといわれるマネジメントマーケティングプログラムのケース教材です。
詳しくはこちらから

■観光特産検定とは
「観光特産士」は、日本観光士会を運営する（社）日本観光文化協会が実施している検定試験です。全国の観光や特産品、歴史、文化について一定の知識を持つ人に対して認定合格証を授与しています。観光特産士検定は1級から4級までで、正解率70％で合格としています。試験は毎年、年2回定期的（6月、11月）に開催しています。
観光特産士検定は地理や歴史だけに留まらず、地域にある自然景観、歴史、生活文化、特産品など、幅広い「観光資源」の検定を目指しています。
観光特産検定は、観光や特産品、さらに地理、歴史、文化を対象に、一定の知識を持った人に合格証を付与するものです。日本観光文化検定協会はこの検定試験を通じて、その地域が持つ観光資源の理解を持っていただくきっかけづくりとして取り組んでいることが特長です。

※日本観士会の活動
　日本観光士会を運営する(社）日本観光文化協会は、日本で唯一、プロフェッショナルの「観光プランナー、観光士、観光コーディネーター」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の４７都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業をさらに一歩押し進める活動を展開したいと考えております。

経済産業省認可セールスレップ･販路コーディネータ協同組合
「セールスレップ･販路コーディネータ協同組合」[経済産業省認可・関産認協1875号]（略称：レップ・販路CO協同組合）は各地域の行政、公的支援機関の方々のご支援を得て、現在経済産業省認可の「事業協同組合」として活動を推進しております。協同組合の組合員は、セールスレップ、販路コーディネータ、観光士、観光コーディネーター等の異分野の専門家を有し、全国各地の地域活性化支援に取り組んでいます。また、ケースごとに最適と思われる産業支援（人材紹介、マッチング、公的支援ツール活用等）を行う形で公的支援事業等を全国規模で展開しています。当協同組合は日本観光士会と連携して活動をいたしております。

MM研究会
ＭＭ研究会は、各分野の専門家とビジターである専門家、資格受験候補者や、事業主等で構成されるグループによって運営されます。協会の資格取得者は、ネットワークを活かした偏りのない交流活動を行うことができます。全国規模でのネットワークを生かし、地域活性化を図ります。

■2018年度新春交流会・展示会・アワード（賀詞交歓会）
毎年、北海道から沖縄までの会員の方々が参加し、大規模な新春交流会・展示会・アワードを開催しています。全国各地域の販路コーディネータ、セールスレップ、観光コーディネーター、観光士、観光特産士（2級以上の方）が一同に会し、親睦交流を深める他、商品展示会、講演会、協会の新年度指針、年間最優秀者表彰、相談会などを実施しています。
詳しくはこちらから

（※注）「観光特産士」は、(社）日本観光文化協会（日本販路コーディネータ協会共）の登録商標です。（※注）日本観光士会、(社）日本観光文化協会のロゴマークは、無断で使用することはできません。

〒115－0055　東京都北区赤羽西4－4－2　倉上ビル1階
TEL　03-5948-6581（代表） MAIL info@jtcc.jp

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