日本観光士会は、全国の特産品を持つ地域の観光や文化に関する観光士検定と観光コーディネーター資格検定を実施し、日本観光士会が合格証を付与するものです。


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 観光士< Tourism planner>通信講座

 

【通信講座のメリット】
ご自身の生活スタイルに合わせて学ぶことができ、何度もDVDを見返して学びを深めることができます!

【観光士通信講座 】
●【費用】 30,800円(税込) 
※試験代は含まれておりません。別途お申し込みください。

【送付物】 ライブ録画DVD(パソコン視聴用)、観光士公式テキスト1冊、事例問題

【科目内容】
「観光士の役割等」の講義
※テキストは、『観光地域コーディネート コトづくり、モノづくり、場おこし学』の書籍です。


<通信講座のお申込み>
・下記の申込みフォームより受け付けております。

・お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信していただいた後、お申込み内容の控えと受験料ご入金先口座等を記載したご案内メールを自動配信させていただきます。
・ご入金の確認が出来ましたら、電子メールにてご連絡いたします。
・追って事務局から、お申込みいただきましたご住所へ「通信講座一式」を送付させていただきます。

・ご連絡確認後、研修DVD(PC視聴用)を、お申込みの際にご記入の住所に発送いたします。

観光士・公式教材

 

 


【費用】30,800(税込)
【送付物】ライブ録画DVD(パソコン視聴用)、観光士公式テキスト1冊、事例問題

公式テキスト

観光士公式テキスト(研修で使用します)

観光士テキスト 「観光地域コーディネートのための コトづくり、モノづくり、場おこし学」

価格
・税込3,300円

その他テキスト(試験問題に含まれます)

観光で見る名産・名物料理「楽しみながら学ぶ旅」
全国観光特産検定試験 4級公式テキスト準拠

地域の観光資源の魅力をもっと知りたい。いつかは「日本の観光特産、観光資源」の旅めぐりをしたい。観光特産のこだわり人間になりたい人、観光の仕事をしたい人のための書籍です。

価格
・税込1,572円

観光特産 公式ガイド

「全国観光特産検定」の3級試験準拠問題集です。 また旅好きやグルメの方にもぴったりな、各地の特産がわかる楽しいガイドブックに仕上がっています!

価格
・税込1,900円

全国観光特産検定試験 2級公式テキスト「日本の観光特産」

『日本の観光特産』は、 観光特産士マイスターの参考書となるほか、観光特産士2級公式テキストとなります。

価格
・税込2,200円

初版第1刷 「日本の観光特産」訂正
※初版第2刷では訂正されております。
・ p4 岩手県.......誤 10  →  正 14

『観光士事例問題』  

事例問題のみの販売はいたしておりません。研修、もしくは試験を同時にお申し込みください。

価格
・税込1,100円

『観光コーディネーター用語集』  

※マネジメント、マーケティングを中心としたキーワードや単語などが分かりやすく解説されています。
※用語集だけの販売はいたしておりません。研修、もしくは試験を同時にお申し込みください。

価格
・税込1,980円

 

観光士とは

地域の特徴ある観光資源の発掘と場おこし、地域観光メニューの商品・販売・販促戦略の企画推進、実行計画立案及びその実施(ロードマップ作成、具体的日時設定、予算管理)まで行います。

※「観光士」取得後は、「観光コーディネーター」が目指せる上級講座もあります。「観光コーディネーター」とは、変化した価値観やライフスタイル、観光DXやMaaSなどにも対応した新しい観光マーケティングを提案し、その地域ブランドを確立していける人材のことです。

<観光士の試験概要>

●学校関係の方の申請は下記からお願いいたします。
観光プランナー、認定校についての詳細はこちらから


〔お問い合わせ先〕
日本観光士会 一般社団法人日本観光文化協会内
アクセス
お問い合わせフォーム

新刊情報




学校認定校制度



観光プランナー認定 
当協会認定の教育課程を履修し単位修得した者に、学校の申請に基づき資格認定証を 授与


資源活用と観光等の情報

 観光士会を運営する(一社)日本観光文化協会と日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている「日本販路コーディネータ協会」は連携しています。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の47都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。


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