観光士、観光コーディネーターの認定は、わが国では唯一、日本観光士会がその資格認定を行っています。
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![]() ![]() ![]() ![]() 6/17(土)<MMP®研究会>
7/23(日)<スキルアップ研修> スキルアップ研修は、その活動のスタート支援を図るため、毎年ごとに実施しています。
9/16(土)8/26(土)事前講義<MMPリーダー研修> MMP®統括リーダーになるための研修です。「MMP®リーダー研修」のカリキュラムで構成されます。チームリーダー研修の経験を積み、ある程度のレベルになると更にワンランク上の統括リーダーの活動が要求されます。実践研修や企業内研修へとその取り組みが今後、拡大することが期待されています。 詳細はこちら
11/25(土)<MMP®研究会>
【終了したイベント】 5/13(土)<MMP®研究会>MMP®(マネジメントマーケティング)研究会は、年10回程度、毎回異なる分野のプロフェッショナルを講師に迎え、組合員、会員の方だけでなく、一般の方にも開放された研究会として親しまれています。経済産業省認可のセールスレップ・販路コーディネータ協同組合が主催し、(一社)日本販路コーディネータ協会、日本セールスレップ協会、日本商品開発士会、日本営業士会、日本販売促進協会、(一社)日本観光文化協会、日本観光士会、MMP®総合研究所が合同で開催しています。 詳細
5/14(日)<講師養成講座>
4/15(土)<MMPリーダー研修> MMP®統括リーダーになるための研修です。「MMP®リーダー研修」のカリキュラムで構成されます。チームリーダー研修の経験を積み、ある程度のレベルになると更にワンランク上の統括リーダーの活動が要求されます。実践研修や企業内研修へとその取り組みが今後、拡大することが期待されています。 詳細はこちら
3/22(水)<認定講師登録>
3月18日(土)<商品開発・プロモーションスキルアップ研修>
3/5(日)or 3/11(土)<認定講師講習会> (一社)日本観光文化協会では毎年度、資格認定研修プログラムや企業、公的研修等の講師を認定しています。認定講師は事務局に届出の上、公式テキストを使用して地域または企業内研修を開催できます。
2月25日(土)<スキルアップ研修>
1/21(土)<MMPグループ全国大会> MMPグループ全国大会とは「商・販・販促」「観光」 そしてマネジメントマーケティングのプロフェッショナルによる講演会です。Zoomを使用したオンラインセミナーを実施しています。
●その他の研修 <経済産業省認可のJRM協同組合分科会> セールスレップ・販路コーディネータ協同組合と観光コーディネーターの活動 セールスレップ協同組合は、「セールスレップ・販路コーディネータ協同組合」[経済産業省認可・関産認協1875号](略称:レップ・販路CO協同組合)に名称変更し、新たな業務拡大を目指しています。当協同組合は、セールスレップ、販路コーディネータ、観光コーディネーターなどと企業、団体、公的支援機関を結び、バックアップオフィス事業を行う組織団体として、経済産業省、中小企業庁、ならびに各地域の行政、公的支援機関の方々のご支援を得て、現在 経済産業省認可の「事業協同組合」として活動を推進しております。 セールスレップ・販路コーディネータ協同組合は、組合員および賛助会員として、セールスレップおよび販路コーディネータ、ビジネスマネジメントアドバイザー、観光コーディネーター等の異分野の専門家を擁し、全国各地の企業の販路開拓、販路コーディネート、地域活性化支援に取り組んでいます。また、ケースごとに最適と思われる産業支援(人材紹介、マッチング、公的支援ツール活用等)を行う形で公的支援事業等を全国規模で展開しています。 当協同組合は日本セールスレップ協会、日本販路コーディネータ協会、及び販路コーディネータ協会が運営する日本観光士会と提携して活動をいたしております。 組合加入について ■セールスレップ・販路コーディネータ協同組合員 セールスレップ・販路コーディネータ協同組合員は、日本セールスレップ協会のセールスレップ2級以上の有資格者か、日本販路コーディネータ協会の販路コーディネータ2級以上及び日本観光士会の観光士、観光コーディネーターのスキルを持つと認められる方を対象に、面接を行います。 詳細 〔お問い合わせ先〕 |
新刊情報
(一社)日本観光文化協会と連携する(一社)日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の47都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。 ≫メルマガ・プレス ・無料メールマガジン登録 ・ニュース/プレス新着情報 |
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