観光士、観光コーディネーターの認定は、わが国では唯一、日本観光士会がその資格認定を行っています。


JTCC日本観光コーディネーター協会








社団法人日本販路コーディネータ協会


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マネジメントマーケティング研究会

■マネジメントマーケティング研究会(MMP®研究会)



マネジメントマーケティング研究会(MMP®研究会)は、経済産業省認可のセールスレップ・販路コーディネータ協同組合が主催し、(一社)日本観光文化協会、日本観光士会、日本セールスレップ協会、(一社)日本販路コーディネータ協会、日本商品開発士会の各団体が合同で研究会セミナーを開催しています。

MMP®研究会セミナーは、観光プランナー、観光士、観光コーディネーター、セールスレップ、販路コーディネータやMC、商品開発士の組合員、会員の方だけでなく、一般の方にも開放された研究会として親しまれています。組合員や会員以外のどなたにも、お気軽にご参加いただけます。

※組合員の方は無料で受講できるほか、商材検討会にもご参加いただけます。詳しくは組合ページからMMP®研究会開催情報をご確認ください。

※終了したMMP®研究会のライブ録音・資料につきましては、可能なものは会員専用ページからお申込みを受け付けます。


<MMP®研究会セミナースケジュール>
※講師とテーマは都合により変更になる場合がございます。

 6/15(土)<MMP®研究会>

「商品ブラッシュアップセミナー」 〜より魅力的な商品を開発するためのポイント〜

■「ブラッシュアップ」とはなにか
「現在の商品に再度磨きをかけ、より顧客受けする「売れる商品づくり」を目指すこと。 お客様のニーズやマーケティング活動を意識して、商品の開発や既存商品の改良を行い「売れる可能性のある商品」に仕立て上げること。

【日 時】2024年6月15日(土) 【会 場】オンライン配信
【料 金】一般5,500円(税込)

◆MMP®リーダー研修 
MMP®リーダー研修は、マネジメントマーケティングを実践できる次代のリーダーを育成し、行政支援機関、地方公共団体、企業などで実施するMMC(※注)、及び企業、団体、学校等からのMMP®(マネジメントマーケティング実践研修プログラム)の依頼に適切に対応するための人材を養成するための研修制度です。

お申込・詳細はこちらから

≫終了した研修はこちら




セールスレップ・販路コーディネータ協同組合と観光コーディネーターの活動
 セールスレップ協同組合は、「セールスレップ・販路コーディネータ協同組合」[経済産業省認可・関産認協1875号](略称:レップ・販路CO協同組合)に名称変更し、新たな業務拡大を目指しています。当協同組合は、セールスレップ、販路コーディネータ、観光コーディネーターなどと企業、団体、公的支援機関を結び、バックアップオフィス事業を行う組織団体として、経済産業省、中小企業庁、ならびに各地域の行政、公的支援機関の方々のご支援を得て、現在 経済産業省認可の「事業協同組合」として活動を推進しております。
 セールスレップ・販路コーディネータ協同組合は、組合員および賛助会員として、セールスレップおよび販路コーディネータ、ビジネスマネジメントアドバイザー、観光コーディネーター等の異分野の専門家を擁し、全国各地の企業の販路開拓、販路コーディネート、地域活性化支援に取り組んでいます。また、ケースごとに最適と思われる産業支援(人材紹介、マッチング、公的支援ツール活用等)を行う形で公的支援事業等を全国規模で展開しています。
 当協同組合は日本セールスレップ協会、日本販路コーディネータ協会、及び販路コーディネータ協会が運営する日本観光士会と提携して活動をいたしております。

組合加入について
JRM組合員
 JRMの組合員は、
日本セールスレップ協会のセールスレップ2級以上の有資格者か、日本販路コーディネータ協会の販路コーディネータ2級以上及び日本観光士会観光士、観光コーディネーターのスキルを持つと認められる方を対象に、面接を行います。
詳細

 


JTCC日本観光コーディネーター協会

〔お問い合わせ先〕
日本観光士会 一般社団法人日本観光文化協会内
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学校認定校制度



観光プランナー認定 
当協会認定の教育課程を履修し単位修得した者に、学校の申請に基づき資格認定証を 授与


資源活用と観光等の情報

(一社)日本観光文化協会と連携する(一社)日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の47都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。


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