|
認定
観光コーディネーターのご案内
(社)日本観光文化協会では、観光コーディネーター、観光特産マイスターの育成を目指しています。
日本の各地には、それぞれ人が住み始めたころからの歴史があり、たとえば数百年継承してきた技術などには、それを有効とさせてきた地域の人々の知恵と努力が
凝縮されてできたものが数多くあります。
それは単なるアイデア倒れにならずに「ものづくり」や「コトづくり」にこだわることができたからだと考えています。今後、本事業を実施した地域においても観光と融合した新たな商品･サービス、観光メニュー等の育成が望まれています。
私たちはいずれも豊かな観光資源を持つ一連の地域特産品、観光メニュー等の情報発信を行い、地域企業の啓発に務める他、地域の関連支援者にも情報を公開して、単なる資格試験に終わることなく、観光マーケティングや観光行動、特産開発活動等に関する知識、またより高度な観光資源の活用と特産開発等のスキルをより広く浸透、普及させることが重要であると考えています。
1）地域特産品
地域特産品には
・観光、農林水産物や地域の文化など地域資源と密接に結びついているもの
・その地域で量的に多く生産されているもの
・その地域で昔から生産されてきた食材を原料として使った加工食品など
・その地域に伝わる技術（加工方法、栽培方法、伝統の技法等）を生かして得られたもの
・その地域独特のメニュー、食べ方、使われ方をしているもの
などがあります。
地域商品の特徴
＜長所と考えられる点＞
◎安心・安全
◎素朴（田舎感）
◎伝統のよさがある
◎どこにもない素材、技術などを持っているもの
などがあり
＜欠点と考えられる点＞
◎ひとりよがりなものも見うけられる
◎価格は少し高目のものも多い
◎特長が表現しきれていないもの
もあります。
２）観光は街づくり、村おこし
農林水産業者、商工業者、観光事業者等の参画を通じた地域活性化は、その地域の取り組み
の成果として、その地域を訪れる観光者が増加することによってはじめて実現されるものであり、地域のさまざまな取り組みをいかに観光者の行動につなげるかが重要です。
観光者は、多くの国内外の観光地の中から、自らのニーズに合致した観光地を選んでいます。そのため、地域を訪れる観光者を増加させるためには、多くの一般企業が財・サービスを市場に提供し、ニーズやウォンツを満たすための活動を実施する場合と同様に、地域の観光素材を「観光商品・サービス」に組み込み、市場に対して積極的・戦略的にマーケティング活動を行っていくことが不可欠になっています。
このような中、多くの地域が、マーケティング活動に関するノウハウや経験の不足から、思うような結果を出せずに頭を痛めているというのが現状です。
また、「観光」は、街づくり、村おこしを中心として、自然、生活文化、歴史風土
や、保全・環境活動まで含む定義がなされているます。したがって、観光マーケティングは「モノづくり、コトづくり、場おこし」、さらに「人づくり」までを考えることがますます重要になっています。
さらに、学校で学ぶことは、地域の特産品、数々の観光資源の理解になるでしょうし、一般的には「お土産は何にしたらよいのか」、「ギフトとして贈りものをするのには何が良いか」と悩むのも消費者の観点でしょう。また、まだ知られていない旅の楽しみを発見し、同じ観光をしても、地域に潜んでいる隠れた名所、名物などを知ることで新鮮な発見ができます。
さらに、これからは、安全や安心、品質などの信頼の上に立って、産地特産や、観光資源を「市場の視点」で、より公正な「複眼の目」で見ることも重要になる時代であるといえるでしょう。
これまでにも当団体は、連携する経済産業省認可のセールスレップ協同組合、日本セールスレップ協会、関連する各地の社団・財団法人、協同組合、NPOなどと共に学校教育用カリキュラムの開発、専門学校との連携によるロールプレイング教育、ハローワークなどの雇用研修、公的職業訓練校のマーケティング研修、高等学校社会化教育のほか、地域商品･サービスなどの実践的な製品評価プログラムの開発、観光特産品評価委員会、講習会、セミナー等を全国各地で展開してまいりました。
講演･セミナー等の事例
さらに、今後もこれまでにも増して、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、
地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む生産企業様や、
製品開発、地域ブランド拡充、新たな観光メニュー開発などに意欲的に取り組んでいる生産者、観光事業者様等に重点的に配慮し、全国各地の４７都道府県の食と伝統工芸品、観光産業、地場産業の振興を軸に、本事業
をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。
協会のキャリアアップ・プログラム
観光コーディネーター資格試験についてはこちら
〔お問い合わせ先〕
日本観光士会 一般社団法人日本観光文化協会内
アクセス
お問い合わせフォーム
|
